男性にはかからず、女性だけにかかる病気があることをご存知ですか？
女性のライフステージ（年齢）の変化に応じて、発症しやすい病気も変化していきます。
これらの病気を知っておくことは、早期発見や早めの予防にも繋がるためとても重要です。
今回は女性特有の病気と、年齢別に検診の必要性についてご紹介していきます。

女性特有の病気というと、生殖器関連の病気をイメージする方が多いでしょう。
生殖器関連の病気は早期の自覚症状が出にくく、悪化してから気が付くということもあります。

ここからは生殖器関連の病気を紹介していくので、もし自覚症状が少しでもある方は、直ぐに医療機関にて検診することをおすすめします。

特に癌（がん）は若い年齢でも発症リスクが高いため、症状が当てはまっているかセルフチェックしてみましょう。

子宮頸がん

子宮頸がん（しきゅうけいがん）は、膣の奥に位置する子宮頸部にできるがんで、初期段階では自覚症状がほとんどなく、悪化してから症状が出てくる怖い病気です。
そのため毎年の定期的な検診が大切です。

子宮頸がんの発症にはヒトパピローマウイルスが関与しているとされ、これらは性行為で感染するともいわれています。

ヒトパピローマウイルスのワクチンもあり、希望で接種して予防することもできます。
HPVワクチンの効果や種類については、HPVワクチンの重要性の記事をご覧ください。

子宮体がん

子宮体がんは、子宮の体部にできるがんで、近年徐々に増加傾向にある病気です。
早めに治療をしなければ生命を脅かす病気です。

初期の自覚症状はほぼなく、症状が進行している患者さんのほとんどは、不正出血で初めて受診されます。
ですので、不正出血があるときはすぐに婦人科に受診することが大切です。

特に40〜60歳の女性に多く、閉経時期に発症しやすい病気ですが若年の方でも発症する可能性がある病気です。

子宮内膜症

子宮内膜症（しきゅうないまくしょう）は、子宮内にできるはずの内膜(血のベッド)が子宮内以外にできてしまう病気です。
多くの場合、子宮の後ろ部分にできることが多いです。

自覚症状はひどい月経痛(生理痛)や性交痛、不妊症などがあります。
特に20〜40代の女性に多く、閉経すると軽快することが多い病気です。

子宮腺筋症

子宮腺筋症（しきゅうせんきんしょう）は、子宮内にできるはずの内膜(血のベッド)が子宮筋層の中にできてしまう病気です。
自覚症状はひどい月経痛(生理痛)や貧血、月経量が多いなどがあります。特に30〜40代の女性に発生することが多い病気です。

子宮筋腫

子宮筋腫（しきゅうきんしゅ）は、良性の腫瘍が子宮筋の内外にできる病気です。
比較的罹患（りかん：病気にかかること）する患者さんの多い病気です。

自覚症状は月経量が多い、貧血、不妊症などがあります。
筋腫のサイズが大きくなると子宮周囲の臓器を圧迫し頻尿や便秘などがみられることもあります。
特に30〜40代の女性に発生することが多いです。

卵巣がん

卵巣（らんそう）は一般的に左右に1個ずつ位置されていますが、どちらかもしくは両方の卵巣が悪性の腫瘍（しゅよう）となりがん化したものを卵巣がんといいます。
卵巣がんは、排卵の回数が影響するといわれており、排卵誘発剤の頻回使用、妊娠や出産回数が少ない、閉経が遅いなども原因のひとつになりうるとされています。

自覚症状は下腹部痛や不正出血、便秘、頻尿ですが、特徴的な症状がないので定期的な婦人科検診が大切です。

多嚢胞性卵巣症候群

多嚢胞性卵巣症候群（たのうほうせいらんそうしょうこうぐん）は、卵胞が沢山できているが排卵しにくい状態で、不妊症などで気づく方が多い病気です。
他にも頑固なニキビや毛深いなどの自覚症状がある方もいます。特に10〜30代の若い年齢の女性に多いです。

乳腺系の病気も生殖器関連の病気と同様に女性特有の臓器であり、ストレスに弱い特徴があります。
また年齢によりホルモン量が変化するため、年々自覚症状なども変化していく、とても繊細な臓器でもあります。

ご自身の変化に耳を傾け、ちょっとした変化も見逃さないようにすることが大切です。

乳がんは、乳房の乳腺にできるがんのことです。
20代の女性から60歳の女性に起こりうるがんで、早期発見・早期治療が重要となり、早期であれば切除せずに治療することも可能です。

自覚症状は胸のしこりや血乳（けちゅにゅう：乳頭から血が混ざった分泌物のこと）です。定期的にご自身の乳房のチェックをするようにしましょう。

女性の病気に大きく影響するのは、エストロゲンなどの女性ホルモンと呼ばれるホルモンです。
エストロゲンは単に排卵や妊娠に影響するだけでなく、身体のあらゆる臓器にも影響を与えています。
この女性ホルモンの影響による病気は、年齢によってさまざまです。

今後の病気のリスクについてチェックするためにも、ライフステージ別に女性がかかりやすい病気を紹介していきます。

女性ホルモンの分泌量が、少しずつ増加していく時期です。
女性ホルモンは、平均初経年齢の12歳頃から急激に増え始めます。外見もホルモンの増加に伴い女性らしい身体に変化していき、精神的にも不安定になりやすい時期です。

生理痛や肌荒れなどのPMS症状や不規則な生理周期など安定しにくい年代ですが、内服などを併用することでコントロールすることができます。

エストロゲン分泌が安定し分泌量も多い時期ですが、ストレスや不規則な生活、体調不良などで月経不順になったりしやすい時期でもあります。
不正出血や月経不順、月経困難症などは何か重大な病気が隠れている可能性もありますし、放置をすると妊娠しにくい身体になる可能性もあります。

月経（生理）は女性の健康のバロメーターです。何か異常がみられた時は放置せずすぐに婦人科を受診をしましょう。

閉経に向けて女性ホルモンの分泌量が急激に減少する時期で、ホルモンの減少により心身ともに体調を崩しやすい時期です。
平均閉経年齢は50歳ほどと言われており、その閉経前後10年間ほどを更年期といいます。

症状としては、自律神経の乱れからくるイライラやのぼせ、慢性的な疲れなど多岐に渡ります。「ずっと体調不良が続いているが、全身を検査しても異常がない」と訴えられ、最終的に婦人科に受診される方もいます。
ホルモン療法など症状を改善する治療法もあるため、症状が改善されない場合は一度婦人科に相談してみてください。

エストロゲンの分泌が著しく減少し骨粗鬆症（こつそしょうしょう）や高脂質血漿症（こうししつけっしょうしょう）、動脈硬化、膣炎などの疾患に繋がりやすい時期です。
食事や運動など生活習慣を見直し免疫力を上げて、病気の予防に努めることが大切です。

これまで女性特有の疾患を紹介してきましたが、これらの疾患のうち、死の恐れがあるのは乳がんや子宮がんなどの悪性腫瘍といわれるものです。
実はそれ以外の内膜症や子宮筋腫などは、軽度であれば経過観察となることが多いのです。

現在、年間のがん死亡数は男女含め37万人（※1）を超えており、そのうち女性のがん死亡数は15万人と年々増加傾向です。

これは生涯がんで死亡する確率は、女性で15%と7人に1人はがんで亡くなるという計算になります。

女性のがん死亡部位別にみると、1位大腸がん、2位肺がん、3位すい臓がんになっていますが、以前は乳がんが死亡率1位のがんでした。
女性特有のがんには、子宮がん・乳がん・卵巣がんがありますが、これらのがんは早期発見をすれば高い確率で治癒することができるとされています。
そのため、定期的な検診でがんの早期発見と治療が重要になるのです。

※1公益財団法人 がん研究振興財団「がんの統計2022」

ここからは女性の健康診断でチェックすべき検診内容を4つ紹介します。
病気の早期発見などが期待できるため、しっかりポイントを抑えておきましょうね。

子宮頸がん（しきゅうけいがん）は、初期症状がほとんどなく進行するため、定期的な検診が重要です。
20歳以上の女性は、年1回の検診を習慣にしましょう。

ヒトパピローマウイルス（HPV）感染が原因であることが多く、検査では子宮頸部の細胞を採取して異常を確認します。
早期発見で高い治癒率（ちゆりつ）が期待できます。

乳がんは、20代からリスクがあり、30代以降は特に注意が必要です。
超音波検査は若い世代、マンモグラフィーは40代以上に適していると言われています。

これらの検診でしこりやがんを早期発見することが可能です。
家族に乳がんの方、乳がんだった方がいる場合は、リスクが高いため、医師と相談して定期検査を行いましょう。

超音波検査は、子宮筋腫や卵巣嚢腫（らんそうのうしゅ）などの異常を発見するために重要です。
経膣エコーや腹部エコーで子宮や卵巣の状態を確認し、不妊やがん化リスクを防ぎます。

特に症状がない場合でも、20代後半から年1回の定期検診を受けることをおすすめします。

血液検査は貧血やホルモン異常を確認する基本的な検査です。
貧血は倦怠感（けんたいかん）や免疫力低下を引き起こし、ホルモンバランスの乱れは月経不順や不妊の原因になります。

症状がなくても定期的に検査を受けることで、生活習慣の改善や早期治療につなげましょう。

検診は、一般的に産婦人科で受けることができます。検診の一般的な流れをご紹介いたします。

①問診
医師による問診で好発する背景や症状がないか確認します。

②内診
内診台にて子宮頸部を視診し、子宮の形、大きさ、位置、表面の状態、炎症の有無などを確認し、異常な所見がないか検査をします。
そのまま特殊なブラシや綿棒で子宮頸部をこすり取り、細胞診を行います。

③診察後の再受診
数日後、子宮頸部細胞診の結果が届くので病院に再受診をします。

④再細胞診・コルポスコープ
再細胞診やコルポスコープ（膣の拡大鏡のこと）を行います。
そこで異常所見がみられれば切除術など治療に進みます。

①問診
医師による問診で好発する背景や症状がないか確認します。

②内診
内診台にて視診と触診をし、子宮の形、大きさ、位置、表面の状態、炎症の有無などを確認し、異常な所見がないか検査をします。子宮内膜の細胞を採取して、細胞診を行います。

③診察後の再受診
数日後、細胞診の結果が届くので病院に再受診をします。

④確定診断
異常があれば、骨盤腔MRI（骨盤内の臓器（膀胱、前立腺、子宮、卵巣など）を断層画像で撮影する検査）などで確定診断を行い、そこで異常所見がみられれば切除術などの治療に進みます。

①問診
医師による問診で好発する背景や症状がないか確認します。
また、がん腫瘍マーカーを採血で確認することもあります。

②内診
内診台にて内診や直腸診をし、左右の卵巣の大きさの違いや腫れ有無など異常な所見がないか確認します。
そのまま膣超音波を行い卵巣に異常な所見がないかを確認します。

③確定診断
異常があれば、CTやMRIなどで確定診断を行い、そこで異常所見がみられれば切除術などの治療に進みます。

乳房の検診方法は、乳房エコーやマンモグラフィーがあります。

①問診
医師による問診で好発する背景や症状がないか確認します。

②触診
乳房の触診を行い、しこりや変形、血乳などの分泌物がないか確認します。

③画像診断
年齢や自覚症状により超音波エコーかマンモグラフィーの検査を行います。

④診察後の再受診
これらの検査を複合して結果が出ます。

⑤確定診断
必要時細胞診やMRIなどを行い、良性腫瘍なのか悪性腫瘍なのかを判断します。
そこで悪性腫瘍の異常所見がみられれば切除術などの治療に進みます。

女性特有の病気は若い期間や閉経してからなど限定的な期間でかかる病気も多いです。
そのため、気がついたら病気が深刻化していたということがないように、年齢に合わせて必要な検診を受けるようにしましょう。

20代は、無理をしやすい年代でもあります。
女性の生殖器はストレスの影響を受けやすく、月経不順や不正出血などを起こしやすいです。
何かしらの症状が出たら、放置せずにすぐに婦人科に相談をしましょう。

また自治体が発行する2年に1回の子宮頸がん検診を利用しながら、超音波検査も併用し卵巣や子宮の疾患がないかも定期的にみていく必要があります。
自治体によって頸がんクーポンが利用できるため、お住まいの自治体に確認しましょう。

2年に1回ではやや少ないため1年に一回は実費になりますが定期検診をしていくことをおすすめします。
乳がんは分泌物の異常やしこりなど、少しでも自覚症状がある場合は受診するようにしましょう。

30代からは、未来に備えた検診を始めていく必要があります。
この年代から健康意識に大きく差が出てきやすく、健康への意識が高い方は定期的に受診をし早期発見に努めます。

家族を養う立場に変化していく年代であるからこそ、未来のために健康の投資をしていきましょう。
1年に1回は子宮頸がんと超音波検診を行い、乳がんも症状がなくても年に1回は検診をすることが望ましいです。

40代から50代は、女性特有のがんのピークに差し掛かる時期です。
年に1回は子宮頸がん検診、子宮内超音波検査、乳房検診を行うことが重要です。

また更年期などの症状が出る頃でもあるため、何か期になる症状があれば放置せずに医師に相談するようにしましょう。

閉経に伴い女性特有の病気にかかる可能性も高くなり、また3大疾病である心臓病や脳卒中など全身で病気にかかりやすくなってきます。

年に1回は全身健康診断を行い病気の早期発見、日常から食事や運動に気をつけていく必要があります。

女性のよくある病気についてのよくある質問として、以下にＱ&Ａをご紹介いたします。

A：女性特有の病気には、子宮頸がん、乳がん、卵巣嚢腫、子宮筋腫、子宮内膜症、多嚢胞性卵巣症候群などがあります。
これらは早期発見が治療の鍵です。症状が現れにくい場合もあるため、定期的な婦人科検診が推奨されています。

A：思春期（10代後半）から健康診断を受け始めるのが理想的です。
特に初潮後の月経異常や生理痛がひどい場合は、早めの婦人科受診をおすすめします。

20代以降は、子宮頸がん検診や乳がんチェックを定期的に受けることが重要です。

A：20歳以上の女性は2年に1回の子宮頸がん検診が推奨されています。
自治体が発行する無料クーポンを活用するのも良い方法です。

異常が見つかった場合は精密検査を行い、早期治療を開始することが大切です。

A：女性ホルモンの乱れは、月経不順、PMS（生理前症候群）、不妊症、更年期障害などを引き起こします。
生活習慣やストレスが原因となることが多く、症状が続く場合は婦人科でホルモンバランスの検査を受けましょう。

A：婦人科検診は、問診、内診、超音波検査、細胞診（子宮頸がん検査）などで構成されます。
検査前は性交渉を控えることや、検査後の結果を確認するために再受診が必要な場合があることを覚えておきましょう。

A：健康診断では、乳房のセルフチェック、子宮頸がんの細胞診、超音波検査による子宮・卵巣のチェックを忘れずに行いましょう。
加えて、血液検査でホルモンバランスや貧血の有無を確認することも大切です。

A：検診で異常が見つかった場合は、医師の指示に従い精密検査を受けることが重要です。
結果次第では早期治療が必要になりますが、ほとんどの場合、早期発見で改善が見込めます。
自己判断せず、専門医に相談してください。

現在の日本では医療の質も高く長生きできる時代になっていますが、近年では長生きするだけではなく健康寿命を延ばすことの重要性がうたわれています。
その中でも女性は、女性特有の病気へかかるリスクもあるため日々のセルフチェックや今後かかる可能性がある病気への理解が大切です。

一度きりの人生、健康的で楽しい毎日となるように自己管理と健康診断はしっかり行なっていきましょう。
もし最近検査してない方は、この記事を参考にお近くの産婦人科・婦人科で検診を受けてみてください。

ママが妊娠し、母親としての自覚をしていく中、父として何かできることはないのか？、と悩んでいるパパも多いでしょう。

一般的に、ママは妊娠が発覚後に体調の変化や胎動などから自分が母になるということに早々と自覚し始めると言います。
一方パパは、一般的には父親としての自覚は妊娠中ではなく、出産後に赤ちゃんを抱いた時から抱きやすいと言われています。

しかし、妊娠発覚後からママと共にパパになる準備をゆっくりと始めていくことでより良い夫婦関係になってくでしょう。
今回はこれからパパになる方に向けて、妊娠から出産に向けて理解してもらいたい情報をお届けします。妊娠中のママもこの記事を読んで、ぜひパパにぜひ共有いただければ幸いです。

妊娠中のママの身体は、以前と比べるととても大きな変化があります。
ママ自身もびっくりするほどの変化のため、生まれてくる赤ちゃんを迎えられるように、しっかりとした姿勢でママを支えてあげましょう。

妊娠中のママは精神的にも不安定になりやすく、またつわりなどの体調不良も生じます。「つわり」については想像の通り、船酔いしたような状況が1日だけでなく2ヶ月〜長くて9ヶ月ほど続きます。

妊娠中のママはつわりにより、食べ物にも変化があります。
そのほかにも、妊娠中のママは食べるもの、感じるもの、全てが子供に影響を与えるため、1秒たりとも気を抜けない状況です。

このような状況で仕事や家事を続ける妊娠中のママもいます。そんな時の一番のエネルギー補充はパパの「いつもありがとう」の一言だったりします。

妊娠中のママにはどのような変化があるのかや、精神面での戸惑いもあることを理解しておくことで、いざというときに冷静にママを支えてあげられるでしょう。

妊娠中のママは体調面の変化だけではなく、精神面での不安定も見られます。自分の身体に命を宿しているママはパパ以上の不安な気持ちを持っているのです。

パパは命を守る大黒柱として仕事を頑張って忙しいと思いますが、ぜひ出産に挑もうとしているママに、より多くの言葉をかけて寄り添っていただければと思います。

パパは命を守る大黒柱として仕事を頑張って忙しいと思いますが、ぜひ出産に挑もうとしているママに、より多くの言葉をかけて寄り添っていただければと思います。

パパがそばに寄り添って一緒にいることで安心するママは多いでしょう。妊娠中のママを安心させることを心得として、毎日の感謝と愛の言葉を伝え、妊娠中のママを元気で笑顔にしてあげてください。

ママが不安なことなどはパパにに共有し、ママとパパで一緒に乗り越えていくことで、より親としての絆も深まっていくでしょう。

妊産婦死亡率は世界の中でもトップクラスに低い日本ですが、それでも妊娠出産に伴う死亡率は3.3%と決して低い数字ではありません。

出産は安全というイメージがありますが、周産期死亡（胎児含む）は、年間2,4000人以上が死亡しており、出産は危険と隣り合わせであるともいえます。
命の現場を実際に目の当たりにすると、出産は本当に命がけであると常に痛感させられるのが出産です。

ぜひ、その様な出産に立ち向かうママの気持ちを理解し、寄り添うことができるのも出産前のパパの重要な役目です。

出典：厚生労働省「令和５年（2023） 人口動態統計（確定数）の概況」

ここでは妊娠各期におけるパパにぜひ実践してほしいお助けポイントを紹介します。ママの妊娠時期に併せて確認してみてくださいね。

妊娠初期とは、妊娠1〜4ヶ月のことを指します。この時期は、大きくホルモンバランスが崩れることであらゆるトラブルが起きやすいのです。

【妊娠初期の症状】

上記の症状だけではなく、出血やお腹の張りなど注意しなくてはならない症状も出現しやすい時期に。
また初めての出産だと、妊娠中のママもこれからのことがわからないため、急な体の変化に不安がいっぱいになります。そんな時期だからこそ、妊娠中のママをサポートしてあげましょう。

・ママを休ませる　・禁煙　・予防接種　・勉強する

妊娠初期は、無理は禁物。どんなささいなことでも流産やストレスの原因に成りうるため、できるだけ無理はしないことが大切です。

さらに、つわりや体調不良を感じやすい時期でもあるため、長時間立ったり、人混みの多いところへ行ったり、激しい運動をしたりすることはNGです。

できるだけお家など落ち着ける場所で過ごし、穏やかな気持ちでいれるように工夫してあげましょう。
ママの好きなカフェに行ったり、映画を見たりしてもるのもおすすめです。

受動喫煙は、流産や早産の原因になりやすいです。妊婦さんのいる室内で喫煙するのは絶対にやめましょう。
また妊娠中の匂いは、ママにとって重要項目のひとつです。ベランダで喫煙をしたとしても残り香は消せません。

衣服を着替えたり、その都度シャワーに入ったりするなどの考慮があれば別ですが、産後の赤ちゃんへの影響やパパ自身の健康のためにも、この機会に禁煙も視野に入れてみるのもよいでしょう。

妊娠初期にかかると怖い病気のひとつに『風疹（ふうしん）』があります。もし風疹の抗体がないのであれば、パパは必ず風疹ワクチンを接種するようにしましょう。

妊娠中のママは風疹のワクチンを打てないため、パパからママに風疹がうつってしまうと赤ちゃんは重篤な状態になってしまう可能性があります。
パパからの感染を防ぐために、予防接種で予防できるものは積極的に予防していきましょう。

妊娠中のママにとって一番嬉しいことはパパとたくさんお話をすることです。
ママの情緒が安定していると胎教としても赤ちゃんにもとても良い影響があります。

妊娠初期ってどういう状況なの？と一緒に本を読んだりするなど、ママの身体のことを一緒に知ろうとする姿勢はきっとママの安心感に繋がります。
妊婦健診に一緒に行くこともママの身体のことを知る良い方法の1つです。積極的に同行することもおすすめです。

妊娠中期とは、妊娠5〜7ヶ月の時期を指します。
一般的には安定期に入ると言われていますが、正確には妊娠中に安定期はありません。

些細なストレスも赤ちゃんに良い影響を与えることはないため、どの時期をとっても安全は第一優先に考えましょう。

この時期からは軽い運動は行っても問題ありません。つわりが落ち着きママは体重管理が難しい時期に突入します。
食事面のフォローもぜひ行ってほしいですが、おすすめなのは一緒に散歩をするなど、2人で一緒に運動をすること。

妊娠中のママのひとりの散歩は、お腹が大きくなってきて身体のバランスや足元の視界が悪くなり転倒しやすかったり、交通事故に巻き込まれたりなど危険がいっぱいです。

パパと一緒であれば危険から守りやすくなります。

コミュニケーションをとる良い機会やストレス発散にもなるため、1日15分〜30分ほどを目標にゆっくりとした歩調で歩きましょう。

妊娠18週頃からは、胎動も感じられるようになりお腹も大きく見える時期に入ってきます。
赤ちゃんの聴覚機能はこの時期から発達してくるとも言われており、たくさん話しかけてあげることで胎教にも繋がります。

さらに30週頃には聴覚と大脳が繋がるため、お父さんの低い声もお腹の赤ちゃんに届きやすくなります。

赤ちゃんは、お腹の中にいたときに聞いていた声と出産後に聞いた声がお父さんの声だと覚えているとも言われています。
ぜひお腹に触れながら、たくさん赤ちゃんに話しかけてあげてみましょう。

長時間立ちっぱなしになったり重い荷物を持ったりすることは身体に負担がかかります。
お風呂掃除やトイレ掃除などは立ったりしゃがんだりするため、きついと感じる方が多いです。

またこの時期は貧血にもなりやすく、階段を登った直後やお風呂後などふらつきも起きやすくなります。
ママの様子を見ながら、できるものはパパがサポートをしてあげましょう。

妊娠中期頃からは、実はセックスは行っても大丈夫な時期です。
ただし、切迫早産や前置胎盤などの異常がないこと、お腹が張っていたり出血したりしていないかをきちんと確認した上で、ママの体調を第一優先に行いましょう。

また奥に挿入することや膣内射精は避け、コンドームを着用すること、妊娠中は頻回なセックスは避けること、ママの気持ちを第一優先とし、気分が乗らない時は無理に行わず夫婦で話し合った上で行うことが重要です。

妊娠後期とは、妊娠8〜10ヶ月の時期を指します。
この時期はお腹が大きくなることで、胃を圧迫して食事を摂ると胸焼けしたり、つわりのような症状に再び苦しむママもいます。

心臓や腎臓、肺など全身の臓器への負担もMAXにかかる時期でもあるため、動悸や息切れ、頻尿などの症状も出やすいです。

さらに出産に向けてお腹も張りやすくなり、胎動が激しいことによりママの身体にかかる負担は一番大きい時期になります。

妊娠中期以降は妊娠高血圧症候群や妊娠糖尿病、早産など緊急の状態になる可能性もゼロではないです。
何かあったときにはすぐに駆けつけられるよう、緊急の時にはすぐに駆けつけられるようにしておくことが重要です。

またパパが駆けつけられない状況でも緊急時はタクシーを使用して病院に向かう、上の子がいる場合は緊急時のお子さんの預け先を決めておく、緊急時用のバックの保管場所を共有しておくなど、事前に話し合いをしておくことも大切でしょう。

妊娠後期になると出産予定の病院や自治体で行っていれば、両親学級に参加しましょう。
妊娠後期の過ごし方だけでなく、出産の流れなども学べる良い機会です。

両親学級などへ積極的に参加してみることも、パパとしての心得になります。

妊娠37週〜41週は、正期産にあたります。母子ともにもっともリスクの低い出産の時期のことを指す正期産は、出産予定日から大きければ１ヶ月ズレることも珍しくありません。
そのためママが妊娠後期に入ったら、赤ちゃんを迎える準備を早め早めに始めましょう。

育児用品を買いそろえたり、赤ちゃんの名前の候補を決めたり、陣痛がきたときの流れを話し合う、職場に妊娠後期であることを伝え育休の準備をする、緊急時には休みをとる可能性があることを伝えるなど、あらゆる状況を想定して調整を行うようにしましょう。

ここからは陣痛がきたらパパはどうお助けすることができるのか、助産師目線でお伝えしていきます。
陣痛時期にはできるだけパパはママのそばにいてあげること、陣痛の痛みを軽減できるようにマッサージしてあげること、この２つが重要であると考えます。

陣痛は、長くて２〜３日にもおよぶことがあります。できるだけエネルギーを保存しながら出産に挑む必要があります。
そのためにはママができるだけリラックスして過ごせるようにそばにいてあげる、腰のマッサージなどを行うなどが効果的です。

出産時には、立ち会い分娩の方は、できるだけお母さんに声をかけてあげてください。
出産をしているときの記憶は後々思い出すと言われており、パパの声はお母さんのエネルギーになります。
また分娩体位が取りやすいように背中を支えてあげたり、肩を持ってあげたりなど、ママに声をかけながらママの希望を聞いて、希望に合わせてあげるようにしましょう。

赤ちゃんが生まれた後は、ぜひカメラ係に。
赤ちゃんが生まれた後は、ママは胎盤という臓器を娩出したり、出血が多くなりやすい状況です。

産後2時間は歩いたりすることは難しいため、ママの代わりに写真をいっぱい撮りためてあげて、赤ちゃんが元気であればたくさん抱っこしてあげてください。

産後1週間は産院で育児の方法を学びますが、その後は自宅でパパとママと赤ちゃんの3人の新しい生活が始まります。
一昔前だとサザエさんのようなおじいちゃんやおばあちゃんが手伝ってくれるような地域関係も密でしたが、近年は核家族が増えて、いわゆるワンオペ育児が多くなってきています。

産後のママの身体は、出産により多くの損傷を受け、ホルモンも大きく変動するので身体的にも精神的にも不安定になりやすいです。
マタニティブルーは産後のほとんどのママがなると言われており、ひどい方はマタニティブルーから産後うつという精神疾患まで進行してしまうママもいます。
このような時期でのパパの役割は、ママの負担を少しでも減らせるようにできる範囲の家事はパパがサポートすること、コミュニケーションをたくさん取ってママの不安や不満などを聞き出してあげることです。

もしママがマタニティブルーのような症状（いきなり涙が出る、怒りやすいなど）があれば、一度赤ちゃんを6時間でもいいので預かってあげましょう。
散歩や映画に行くように促したり、しっかり寝るような時間を作ってあげるなど、ママがひとりになる時間を作ってあげることがポイントです。

少しの時間だけでも一人になるとパパや赤ちゃんへの感謝の気持ちに気づかされ、また明日からの育児を頑張れるようになれるでしょう。

ここでは、パパができる妊娠中の行動として、よくある質問をQ&A式で記載させていただきます。

A　 妊娠中のママを支えるためには、精神的なサポートが重要です。
「いつもありがとう」、「頑張ってるね」といった言葉をかけたり、家事を手伝ったりすることで、ママの心の負担が軽くなります。
　　また妊婦健診に一緒に行くなど、積極的に関わることも大切です。

A　妊娠中のママにとって、以下の3つの行動はストレスの原因になります。

A　ママが喜ぶ行動には、次の3つのようなものがあります。

A　妊娠中期から後期にかけて、以下の3つのことを意識しましょう。

A 　ぜひ参加することをおすすめします。
両親学級では妊娠・出産に関する知識を学べるだけでなく、赤ちゃんの抱き方やおむつ替えなど、出産後の準備もできます。
パパが積極的に参加することで、出産に対する理解と自信が深まりママも安心できます。

A　仕事が忙しい場合でも、次の3つのことを優先して取り組みましょう。

A　パパ自身の健康も大切です。以下3つを意識しましょう。

今回は妊娠出産育児に関するパパの役割と心得について解説しました。
妊娠したらいきなりパパ・ママになるわけではなく、少しづつ赤ちゃんと共にパパ・ママも成長していくものです。

焦らず自分らしく楽しい家族関係になるよう感謝の気持ちを伝えながら素敵なパパ・ママになっていってくださいね。

令和4年12月に、政府は原則42万円支給していた出産育児一時金を50万円まで増額する方針を発表いたしました。さらに厚生労働省社会保障審議会でも改正案が了承されています。それに伴い令和5年度の国会へ改正法案が提出され、出産育児一時金の増額方向で最終調整に入っています。
今回の出産育児一時増額の背景には、令和3年の分娩費の全国平均が約46万３千円（個室料や産科医療保証制度掛け金は除く）となり、一時金では分娩費を上回り患者様負担が大きくなっていること、令和5年4月から「こども家庭庁」を発足することなどを考慮していると考えられます。今回は、そんな出産育児一時金についてお知らせしたいと思います。

出産育児一時金制度とは、こどもを出産した時にかかる費用を、加入している公的医療保険から受け取れる制度のことをいいます。出産は病気や怪我に含まれていないため健康保険の適用外となり、出産育児一時金がない場合40万円〜50万円ほど患者様負担となります。
そこで出産費用軽減を目的として、公的医療保険（健康保険、国民健康保険、共済など）から出産時に支給されるのが出産育児一時金です。加入している医療保険はそれぞれ異なっていたとしても、法令により出産育児一時金を支給することが決まっているため、どの医療保険に加入していても支給を受けられます。
現在の支給額は、１児の場合42万円（双胎など多胎の場合はその人数分）となっています。

出産育児一時金は、平成5年に創設されて以降、数年おきに改定されています。時系列で、改定の内容をご案内させて頂きます。

〇平成5年　出産育児一時金を創設（支払金額30万円）
　初めて出産育児一時金というものを支給すると、国が決定しました。それまではいわゆる出産育児一時金は「分娩費」を24万円、「育児手当金」が2,000円を支給するというものでしたが、これらをひとつにまとめ、30万円支給することとなりました。支給額の想定内訳は、「分娩介助料」26.4万円（平成5年平均額）、「出産前後の健診費用」2.7万円となりました。

〇平成12年　医療費保険制度改革をするも30万円のまま増額せず
この時点で平均分娩料が30万円、健診費用が3.6万円と出産育児一時金として全額負担できていないことは明確だったのですが、保険財政への影響を考慮し増額とはなりませんでした。

〇平成18年　出産育児一時金を35万円に増額
平均分娩料が34.6万円であることから、分娩料が35万円へと引き上げられました。

〇平成20年　後期高齢者医療制度の創設を行うにあたり仕組みの変更
後期高齢者医療制度の創設を行い、それに伴い全世帯が負担するのではなく75歳未満のみで負担をする制度に変更されました。

〇平成21年1月　出産育児一時金を一時的に３８万円に増額
産科医療補償制度の創設に伴い、支給額に産科医療補償制度の掛け金3万円を上乗せして一時的に38万円に増額されました。

〇平成21年10月　出産育児一時金を一時的に42万円に増額
平均出産費用が39万円であることから、産科医療補償制度の3万円を加えて一時的に42万円に増額されました。またこの年に、出産育児一時金の直接支払い制度も開始となりました。
※直接支払い制度とは、健保保険組合から直接出産された医療機関に出産育児一時金を支払う制度です。医療機関への支払額は出産育児一時金を上回った金額のみとなり、多額の出産費用を用意しなくてよくなりました。

〇平成23年　出産育児一時金を永続的に42万円に増額
一時的ではなく、永続的に出産育児一時金が42万円とすることが決定されました。

〇平成27年　出産育児一時金42万円はそのままに本人負担を軽減（39万円→40.4万円）
産科医療補償制度の掛け金が3万円から1.6万円に引き下げられましたが、出産育児一時金の総額は変わらなかったため、その分本人負担軽減を目的と実質1.4万円の増額となりました。

〇令和4年1月　出産育児一時金42万円はそのままに本人負担を軽減（40.4万円→40.8万円）
産科医療補償制度の掛け金が1.6万円から1.2万円に引き下げられましたが、平成27年同様に出産育児一時金の総額は変わらなかったため、その分本人負担軽減を目的と実質0.4万円の増額となりました。

出産育児一時金の対象者は、健康保険等（健康保険、国民健康保険、共済など）の被保険者とその被扶養者で、妊娠85日（妊娠4ヶ月）以後の生産（※）、早産、死産、流産、人工妊娠中絶の方が対象となっております。
そのため、妊娠4ヶ月以降であれば早産、死産、流産、人工妊娠中絶などの場合でも出産育児一時金を受け取ることが可能です。また出産方法も経膣分娩・帝王切開のいずれでも受け取ることができます。
※生産とは、「しょうさん」と読み、子を産むことを意味します。

令和5年2月時点での出産育児一時金の支給額は、1児に対して42万円（本人支給分40.8万円+産科医療保証制度掛け金1.2万円）となっています。
ただし、産科医療補償制度に加入していない医療機関で出産した場合は、40.8万円、在胎週数22週未満の分娩の場合の支給額は40.8万円となっています。

出産育児一時金の支給方法は、3通りあります。

直接支払い制度は、被保険者を介さずに医療機関が直接健康保険組合等に請求支払い手続きを行います。健康保険組合等から直接医療機関へ支払いを行なってもらえるため、健康保険組合への手続きなどが簡易的に済む方法です。
申請は、保険証を提示して医療機関が準備した直接支払い制度の書類に必要事項を明記するだけで申請手続きは完了します。
直接支払い制度は出産費用が４２万円以下の場合、手出しで支払いをする必要がなく被保険者は現金を準備する負担が軽減するという点がメリットと言えます。現在、最も多く行われている支払方法がこちらです。

受取代理制度は、本来被保険者が受け取るべき出産育児一時金を医療機関が代理で受け取り、出産費用を減額した分を被保険者が支払う方法です。つまり被保険者の代わりに医療機関が一時的に出産育児一時金を預かり、出産費用に充てるという仕組みです。
直接支払い制度と受取代理制度は似ていますが、小規模届出医療機関（診療所・助産所など）では受取代理制度のみの対応となっている場合があります。
　申請は、被保険者は出産予定日の1ヶ月前までに保険者の事業所に受け取り代理用の出産育児一時金等支給申請書を提出する必要があります。

出産費用を自己負担で全額支払った後に、健康保険組合等に手続きを行い還付を受ける方法です。出産に向けて事前にまとまった金額を準備しなくてはならない点に注意が必要です。
申請は、保険者指定の申請用紙・直接支払い制度等を利用していない旨の医療機関の同意書・出産費用の明細書を準備し、健康保険組合等と市役所に提出を行います。

＊ワンポイントコメント＊
どの支払い方法を選択しても出産費用が出産育児一時金より下回った場合は、差額を受け取ることができます。手続きの方法は医療機関もしくは加入する健康保険組合等に問い合わせてみましょう！！

これまでの出産育児一時金は、それぞれが加入する健康保険組合や国民健康組合から保険料が支給されていました。厚生労働省は、今後はすべての世代で子育てを支える方針として、75歳以上の後期高齢者からも一時金にかかる費用の一部を負担してもらう仕組みに変更していく予定です。
金額も現在の平均分娩費に合わせて４２万円から５０万円まで増額し、産科医療補償制度の掛け金変更による以外の増額としては平成２１年（２００９年）以来の１４年ぶりの改訂となります。
今回の改定では、75歳以上の後期高齢者からも一定の財源（約７%）を出産育児一時金に当てる仕組みに変わる点が大きな変化だと言えます。少子高齢化が深刻な日本にとって、まずは一歩変革したというところでしょうか。

これから詳細の発表があると思いますが、令和５年４月１日より施行予定になっています。

新型コロナウイルス感染症の影響もあり、日本の出生数は将来人口予定より7年も早く減少し、人口減少や少子高齢化が加速して、危機的状況であると感じています。
出産育児一時金増額に関しては、「出産に対しての保証はありがたいが後の育児の方が金銭的に大変なんだけどな、、、」という声も聞こえてきそうですが、これから妊娠出産を控えている妊産婦さんにとっては国として補償の充実を図った良いニュースだと思っています。
岸田首相は、「従来とは次元の異なる少子化対策を実現する」と表明されていますので、今後も出産、子育てがしやすくなる取組が図られることが期待されます！

今や働く女性は日本でも当たり前になってきており、それに伴い働く女性の多くの方には生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）など婦人科系の悩みを抱える方が増えてきています。日本医療政策機構によると、働く女性の婦人科受診率は２割と先進国の中で群を抜いて“低い”というのが現状です。未受診の理由は、「健康なので行く必要がない」と思っている方が多いようです。
女性にとって毎月当たり前にくる生理は、健康状態を毎月教えてくれるサインのひとつです。何かしらのトラブルはそのまま放置せずに、婦人科に相談することが将来の妊孕性（にんようせい）を守るため、また健康を維持するためにもとても大切になります。しかしながら、婦人科に行くのには気が引ける、どこに行ったらよいか分からいないというような声をよくお聞きします。婦人科疾患においても「もう少し早く来てもらえれば」ということは多々あります。そのため、今日は婦人科の選び方や受診するときのポイントについて、お伝えしたいと思います。

①診察してもらいたい内容に特化している医療機関を選ぶ
婦人科といっても、患者様の都合や医療機関側の体制によって内容が変わります。そのため不妊、乳がん、ピル、更年期障害、未成年、その他一般婦人科に分けてご紹介致します。

＜不妊治療希望の方＞
例えば不妊治療も視野に入れた婦人科を探している場合は、女性と男性両方の不妊検査ができる病院をお勧め致します。不妊の基本的検査は、女性は基礎体温測定、超音波検査、内分泌検査、性病検査、卵管疎通性検査、経管因子検査などがあります。そのうちどれかひとつでも異常が潜在していると妊娠しにくくなる可能性があるため、全身を検査できる病院を選ぶ方が良いです。

また男性の不妊検査は、精液検査と泌尿器科的検査があります。そのうち精液検査は、不妊治療に特化している施設であれば婦人科でも検査ができる医療機関が多いです。不妊治療の原因は女性も男性も同確率であるため、両性の検査ができる医療機関を選ぶことで一つの医療機関で検査が完結するのでお勧めです。

＜乳がんの検査希望の方＞
乳がんは婦人科で診てもらえる場合もありますが、基本的に乳腺科となり別の診療科になります。そのため婦人科や産婦人科ではなく、乳腺科がある医療機関を選ぶのが良いです。また健診センターでも乳がん検査を受けられる医療機関がありますので、検診センターも候補になります。

また乳がん検査は定期的に受診してゆくのが望ましく、通いやすい所を選ぶのもポイントです。また検査にはマンモグラフィーと超音波（エコー）があり、それぞれ得意な対象が異なっており医師の判断で使い分けたり併用したりします。そのためどちらか片方の検査が受けられるのではなく、両方の検査ができる医療機関を選ぶこともポイントです。

＜ピル処方希望の方＞
避妊のためにピルが欲しい、生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）の治療でピルが欲しいという方は、３ヶ月に１回は通っていただく必要があるため、通いやすさを最重視している方が多いようです。

自宅もしくは勤務先から通いやすい場所にあることや、できればお住まいの市町村にある医療機関がお勧めです。ピル処方の時には子宮頸がん検査が必要になるため、自治体から１〜２年に１度届く子宮頸がん検診のクーポンが使える病院を選ぶ方が、コストを抑えるためにも良いと言えます。

＜更年期障害の方＞
更年期障害の悩みで婦人科を受診する際には、ホルモン補充療法以外にも漢方を処方できる病院かどうかも視野に入れると良いです。更年期障害の治療は難しく、ホルモン療法で乳がんのリスクをあげるなどデメリットもあります。リスクを最低限抑えながら更年期障害の治療をしたい方におすすめなのは、漢方による体質改善治療です。より選択肢を広げるためにも両方の治療が選べる医療機関をお勧めします。

＜未成年の方など＞
未成年など若年の方の婦人科受診も、もちろんどの医療機関でも受け付けています。アフターピル処方や生理の相談など、内診無しで対応してもらうことも可能だと思います。心配であれば親御さんやパートナーの方などと一緒に受診することも可能です。一人で悩まずに何か心配なことがあれば、一度受診しましょう。

＜その他一般婦人科の方など＞
不正出血、腹部の痛み、生理異常、かゆみ・おりもの異常など、婦人科疾患全般的に婦人科又は産婦人科を標榜している医療機関で相談が可能です。婦人科疾患も早期発見が早期治療につながりますので、信頼できるかかりつけの医療機関を決めておくことが大事です。必要な検査がその医療機関にない場合は、近隣の検査体制が整っている医療機関と連携して検査が可能ですので、気軽に相談できる医療機関を持っておくことがポイントです。

②女医の有無で決める
婦人科は内診が必須の診療科になるため、女医の方が緊張しない方もいらっしゃると思います。女医が勤務している医療機関であれば、最初に女医希望とお伝え頂くと診察も内診も女医が診察して頂けると思います。医療機関によっては常に外来に女医がいないケースもありますので、事前にホームページなどで女医の外来診察があるかを確認して受診すると良いでしょう。

婦人科は、女性であれば何歳からでも相談が可能です。また体調不良があるのに他の診療科を受診しても原因不明である場合など婦人科疾患が隠れている場合もありますので、そういった時は婦人科でも調べて頂くのが良いです。

＜２０代の方の特徴＞
２０代は不健康な食事や睡眠不足など無理をする方が多く、それでもなんとか若さでカバーしていることがあります。しかし水がコップから溢れ出すようにストレスも許容値を超えると突如身体の不調が現れることがあります。
また痩せ型の女性が多く、慢性的な栄養不足の方も多いです。そのため生理が止まったり、生理痛が重く薬を飲まないと立っていられなかったり、そのほかにも生理前の肌荒れやイライラに悩んで相談に来る方もいます。

＜３０代の方の特徴＞
３０代は、２０代のときの無理が著明に現れる時期です。生理不順、不妊、ＰＭＳ（月経前症候群）など婦人科の疾患患者さんで一番多い世代ではないでしょうか。妊孕性（にんようせい）を考慮すると、より早い段階で治療をした方が良いです。何か気になる症状があればまずは相談にだけでも婦人科にかかるようにしましょう。早期発見、早期治療がポイントです。

＜４０代以上の方の特徴＞
４０代以降になると健康障害や更年期など、女性ホルモンが減少することに伴う相談が多くなります。甲状腺ホルモン疾患なども増えてくる時期で、最近疲れが取れない、気分が落ち込むなど何か心配なことがあれば相談下さい。

＜ご高齢の方の特徴＞
ご高齢の方は子宮脱やおりものの悩み、かゆみなどで受診する方が多いです。そのほかにも全世代における膀胱炎なども婦人科で治療します。

以上のようにいろいろな世代の方が受診するのが婦人科です。外陰部の悩み等は他の人に相談しにくいものですが、婦人科はそのような方のためにある診療科です。女性の悩みに一番近しい診療科ですので、安心して相談してみて下さい。

今は予約の方法としては電話予約以外にもインターネット予約、LINE予約などいろいろな方法がありますが、どの方法でも予約時に伝えるべき項目は同じです。また最近では医療系のポータルサイトからも特定の医療機関の予約ができるようになっています。但しポータルサイトに公開されている予約枠は全てではなく一部となっている可能性があるので、ポータルサイトで埋まっていても直接医療機関に電話したり、医療機関の予約サイトを確認すると予約できるケースがありますのでご確認することをお勧めします。

1 初診か再診か？
その医療機関を受診するのが初めての時は初診、２回目以降は再診とお伝えください。医療機関側は、カルテがあるかを確認します。

2 お名前はフルネームで！
ご結婚されて苗字が変わった方は、保険証と同じ苗字をお伝えください。

3 日中連絡がとれる電話番号
4 今回どのようなお悩みで受診するのか簡単に説明
生理不順、生理痛が思い、不正出血がある、頻尿で残尿感がある、子宮頸がん検診したい、アフターピル希望など簡単に診察したい内容をお伝えください。

5 受診したい日程（日にちと希望時間）
6 希望があれば、女医や医師の希望を！

症状やご年齢等によって内容が多少異なりますが、概ね診療についての流れは以下になります。

生理痛には原因が明らかである器質性月経困難症と、原因は明らかではないが毎月生理痛の重い機能性月経困難症の２種類に分けられます。器質性月経困難症は、子宮内膜症や子宮筋腫などが原因であることが多いです。機能性月経困難症は子宮の入り口が狭い、プロスタグランジンというホルモンが痛みの原因を作ることなどが原因ですが、一般的に若年期に多く身体の成熟とともに軽快することが多いです。
自分の生理が異常なのかどうかわからないという方もいらっしゃいます。痛みの感じ方は人それぞれなので、生理痛など気になる症状があるときには婦人科でみてもらうことが安心です。以下の受診の目安を参考にしてみて下さい。

生理痛で受診する際には、その生理痛の原因がなんなのか原因を見つける必要があります。そのため、内診によるエコー検査、性病など感染症の検査、子宮頸がん検査などを行うことが多いです。これらの検査は保険が適応されますので検査内容は患者さんによって変わってきますが、概ね１万円〜１万５０００円ほどあれば安心です。初診の方は、これに初診料（概ね８７０円程度）がかかります。そのためいろいろな医療機関にいくよりも、一つの医療機関で検査を全てしてもらう方が費用は抑えられます。

子宮や卵巣は、ストレスを繊細に感じ取ります。生理痛やＰＭＳ（月経前症候群）などは、体のＳＯＳ信号なので頑張り過ぎのアラートかもしれません。そのため、今一度自分の体と向き合うタイミングです。特に我慢されたり、放置されて後から来院される方も多く、「もう少し早く来院してもらえれば」ということもあり、是非そのままにせずに婦人科に相談するようにしましょう。