京都の産婦人科(無痛分娩)・不妊治療は身原病院

身原病院

お役立ち情報

産婦人科の選び方(施設選定のポイント)について

産婦人科には色んな特色の施設があり、自分に合った産婦人科を見つけることがとても大切です。
産婦人科とは出産をするだけの場所ではなく、14回程度妊婦健診に通ったり、出産後も1ヶ月検診やその後の婦人科機能の確認や健康チェック、更年期障害など女性が人生を通して相談をする場所でもあります。
妊娠・出産するだけの施設ではなく、生涯を通して相談したいと思える場所になるよう、是非皆さんに合った産婦人科を選んで頂ければと思います。
今回は、妊娠した方、出産する方の視点での、産婦人科の紹介をしていこうと思います。

診療科目
距離
スタッフ
施設面
医療面
費用面
まとめ

1.診療科目(診療科目によって何が違うの?)

産婦人科系の診療科目には、産科、産婦人科、婦人科とあります。
大きくはこの3つに分類されています。どの診療科目も、産婦人科専門の先生が診療にあたっておりますが、「産科」は妊婦や出産・産後を主に診療する医療機関、「婦人科」は女性特有の疾患を診ており、月経やおりものの悩み、子宮・卵巣の病気、性感染症、更年期障害、避妊、中絶、不妊の相談や治療などの女性の幅広い相談・診療をする医療機関、「産婦人科」はその両方を診療する医療機関です。そのため「婦人科」においては妊娠に関する診療を行っていない所が多いですが、最近では「婦人科」でも出産は他医療機関で行うもののその前後の妊婦健診、産後の管理を実施している医療機関もありますので、詳細は医療機関に確認してみて下さい。

また「産科・婦人科」と標榜している医療機関と、「産婦人科」と標榜している医療機関がありますが、これらは表記方法の違いだけでどちらとも妊婦や出産と女性特有疾患の両方を診ているところが殆どです。ただ「産婦人科」と標榜しても出産できる施設とは限りませんので、詳細は医療機関にご確認頂ければと思います。

2.距離(陣痛時の移動時間、健診時の移動時間など

1)仕事とのバランスで選ぶ

病院選びの時に考慮しなければならないのが妊婦健診の受診のしやすさです。妊娠初期から23週までは4週間に1回の受診であるため、どこの産婦人科を選んでも大きく困る事はありませんが、24週から35週までは2週間に1回、36週からは1週間に1回と徐々に通院回数が増えていきます。 一般的に産前休業に入るのは予定日の6週間前(双子など多胎妊娠の方は14週間前)であり、産前休業に関しては法律的に必ず休まなくてはならないわけではないため「勤務地から通いやすい病院を選んだ方が良かった!」と言われる方が多いです。

またどのような交通手段で産院に通う予定かも大切です。自宅から徒歩圏内の方は特に問題ないのですが、電車通院の方は駅近であること、車通院の方は駐車場が整っているかなども確認するようにしましょう。京都の場合はバスも多くは知っており、電車ではなくバスの方が通いやすいケースもあるので、バスなどの来院も考えてみるのもよいと思います。

◆ワンポイントアドバイス◆
・里帰り出産予定の方は勤務地から通いやすい産院を選ぼう

・産前休業を出産予定日の6週間前からとる予定の方は、自宅からも勤務地からも通いやすい産院を選ぼう

・妊娠中仕事はせず、里帰り予定でない方は、自宅から通いやすい産院を選ぼう

2)陣痛の時に備えて選ぶ

10ヶ月にも及ぶ長い妊娠期間も過ぎ、待望の出産となりますが、ここで重要なのは「初産婦さんか経産婦さんか」ということです。 一般的に初産婦さんの陣痛開始から子宮口全開大(子宮口が10cm開くまで)は、約10~12時間で経産婦さんは約4~6時間と言われています。これには個人差があり、経産婦さんの中には陣痛に気付いてから1時間程で出産に至る方もいるため、経産婦さんは特に自宅から産院に出来るだけ近い方が安全であると言えます。

陣痛の痛みの感じ方は本当に人それぞれで、子宮口が全開大するまで全然痛みに気付かない方もいれば、前駆陣痛で我慢出来ずに入院される方もいます。そのため、1番安全に過ごしたい出産時期を重要視するのであれば、産院は出来るだけ自宅の近くで選ぶ事が大切になります。経産婦であれば、概ね30分以内で出産する施設に到着することができるのが望ましいと思います。

◆ワンポイントアドバイス◆
・里帰り出産予定の方は、里帰り先の産院選びは実家から近くの病院であること、里帰り出産先の病院は妊娠初期に電話して分娩予約をすること

・里帰り出産予定のない方は、旦那さんや家族が自宅にいない時間帯にもし陣痛が始まっても、自分で移動出来る距離の産院を選ぶこと

3)駅からの距離も大切

妊婦健診時にはどのように移動する予定でしょうか?もし、公共交通手段を使われる予定の方は、駅やバス停が近くにありますか?何度も通う病院になりますので、通いやすさも注意して確認するようにしてください。特に駅からの徒歩距離が長いと、意外に交通時間がかかっていることもあります。

また車で通う予定の方は、十分な台数が停まる駐車場があるかどうかも確認するようにしましょう。 駐車場が一部しかなく、近隣に駐車しなくてはならないと別に駐車料金がかかったりするため、車で通えるかもしっかり確認しましょう!

3.スタッフ(女医、助産師・看護師、小児科医など)

1)女医の有無で選ぶ

妊娠がわかると、まず最初に内診で赤ちゃんの入っている袋の確認や心拍があるかどうかなどを診ていきます。そのため、内診台の処置は女医さんがいい!という方もいるでしょう。

女医さんがいる病院かどうかはホームページで確認して、またその女医さんが何曜日に外来診察をしているのかを確認した上で診察予約するようにしましょう。ホームページ上で見てわからない場合は電話で確認しても大丈夫です。

2)助産師外来や院内助産院の有無で病院を選ぶ

助産師外来とは、助産師が行う出産前の健診、相談のことです。医師が行う健診は診察が中心で、助産師外来の健診は相談が中心であることが特徴です。助産師外来ではお医者さんには聞きにくいような些細な悩みなどもゆっくり相談することができる!と助産師外来を希望する方は多いです。ただし、助産師外来をしているのは助産師の人数の多い病院であるため、事前に助産師外来があるかどうかの確認が必要です。

院内助産院とは、病院の中で助産院のようなシステムを取り入れていることで、出産の管理を主に助産師だけで行なっています。ただし出産時にもし異常が起きれば産科医が、出産後赤ちゃんに異常があれば小児科医が対応(小児科医がいる医療機関のみです)するため、安全性を備えた助産院と病院の両方のよさを兼ね揃えたシステムです。フリースタイル分娩などを希望しているが助産院で産むには安全面が心配という方におすすめです。産婦人科医が減ってきている今、助産師外来と院内助産院は増加傾向であり、今後より需要が増すと言われています。しかしながら院内助産院はかなり大きな病院でしか取り入れられていないことも多く、詳細は医療機関にご確認下さい。

3)小児科医が在籍している病院を選ぶ

助産院では分娩の管理は助産師だけで行なっており、クリニックによっては産婦人科医と助産師で管理を行なっていることが多いため、小児科医がいないことはよくあります。

出産時の赤ちゃんのストレスは大きく、生まれてすぐは呼吸状態も安定していません。そんな時小児科医がいるとより専門的な処置をしてもらいやすいです。

もちろん小児科医のいない病院でも、赤ちゃんに異常があったらすぐに小児科医のいる総合病院に搬送する連携もとられていますが、より安全性を求めるときには小児科医が常駐している病院を選ぶのがよいでしょう。

また小児科医がいる病院では、1ヶ月健診で産婦人科医だけでなく小児科医にも赤ちゃんを見てもらえるというメリットがあります。小児科医がいない医療機関においては産婦人科医が小児科を診るところがありますが、予防接種や子供の診察においては小児科医が専門となるため小児科医の有無も判断のポイントとなります。

4.施設面(施設、食事、お土産、母子同室、産前産後の各種教室など)

1)個室か大部屋かで選ぶ

最近はホテルのように全室個室でシャワー室も個室内に完備の医療機関も増えて来ました。

基本的にはクリニックの方が食事や部屋が豪華であったり、病院や大学病院は多床室であったり質素な食事であることが多い印象でしたが、最近は病院でもホテルの様な仕様でレストランみたいな食事を提供している所が増えているようです。

ホテルのような綺麗なところで産みたい、リラックスしたいという方は、ホームページなどを見て、できれば実際に見学など行って判断するのが良いと思います。また多床室でもいいから複数診療科のある総合病院で出産をしたいという方は、総合病院などを選ぶのが良いでしょう。ただし地域の救急診療を行っている総合病院や大学病院においては、重症な患者さんや合併症を抱えていて患者さんを主として診ているため受診可能かは直接医療機関にご相談下さい。

2)母乳育児重視かどうかで選ぶ

出産後の重要な視点になるのが母児同室の有無です。母児同室とは、お母さんと赤ちゃんが同じ部屋でずっと一緒に過ごすことです。逆に赤ちゃんは新生児室に預けて授乳や面会のタイミングでお母さんが新生児室まで赤ちゃんを迎えにいくのが母児別室といいます。

産後は完全母乳で育てたいと思っているお母さんにおすすめなのは、母児同室です。母乳を出すためには赤ちゃんが欲しがるたびにおっぱいを吸わせることが重要だからです。授乳のたびに新生児室まで歩かなくて良いため体力的に母児同室がいいと言われる方もいます。

逆にミルク育児や混合授乳を希望しており、お産で疲弊した身体を入院中にゆっくり回復させたい方は母児別室がいいでしょう。医療機関によっては完全母子同室だったり、両方相談におじるところがありますので、どちらが良いかは気になったらご確認されるとよいです。

3)産前産後の各種教室の有無で選ぶ

病院によって教室の種類は大きく変わってきます。基本的にどの病院を選択しても妊娠後期の両親学級(出産前の準備のお話など)は必須なことが多いですが、妊娠初期や中期の両親学級、マタニティヨガクラス、ベビーマッサージクラスなどは、その施設によって色々な種類のクラスがあります。ご希望のプログラムがある病院を選ぶのもひとつの選択肢になりますね。中には両親学級以外行っていない医療機関もありますので、教室も楽しみにしている方は是非事前にご確認してください。

5.医療面(経験数、人員体制、出産方法の選択肢、設備など)

1)スタッフの人数で選ぶ

医療面の安全で1番重要と言えるのが、医療スタッフの人数です。マンパワーとも呼ばれ、緊急時はマンパワーが重要であり医療者の人数が多ければ多いほど適切な対応ができます。特に産婦人科は忙しい時期が変動しやすく、出産ラッシュが起きるときには一人の助産師で3~4人見なくてはならないというような状況もあります。緊急帝王切開などもスタッフの人数がいないとすぐに始められなかったりします。病院では人員配置の基準がルール化されており概ね多い人員数が配置されております。病棟や外来をみてスタッフの人数もご確認頂くとよいです。

2)助産師の経験数について

余談ですが、助産師はもともと産婆さんと呼ばれており、年齢が高いほどベテランというイメージが強いです。でも実は助産師になるのは何歳からでもなれるため、経験年数と年齢は比例しません。

では、どこでベテラン助産師かどうか判断すればいいかというと、対応した分娩件数です。助産師にとって分娩件数(お産の介助をした件数)はとても重要な指標で、この件数が多ければ多いほどあらゆる状況に慣れている可能性が高いと言えます。医療機関ではスタッフが何件対応しているかを表明しているところは殆どありませんが、その医療機関がどの程度の分娩件数を行っているかはホームページや都道府県の医療機関情報などで確認することができますのでご確認頂くとよいでしょうか。

また日本助産師評価機構が行っている、アドバンス助産師という認定があります。こちらの認定を取るには、分娩件数を一定数対応していることが必要となるため、一定数対応している指標にはなります(ただ分娩件数を多く行っていてもこちらの認定を取っていない助産師もおります)。

3)出産方法で選ぶ

バースプランをご存知でしょうか?バースプランはどのような出産にしたいのかを事前にご自身の希望を描いてもらうもので、一生に数回しかない出産をより自分らしいものできるように事前に助産師と共有してもらいます。

では具体的にバースプランに書く出産方法にはどのようなものがあるのでしょう。以下を参考に理想のお産についてバースプランを描いてみましょう!

◦分娩スタイルの種類

仰臥位分娩  仰臥位分娩はいわゆる一般的な分娩方法で、分娩台の上で足を開いて上向きで出産をする方法です。仰臥位分娩は助産師や医師が援助しやすい姿勢なため、緊急時に医療介入しやすいメリットがあります。デメリットとしては自由な姿勢で出産できないため、いきみにくいなどがあります。
フリースタイル分娩 分娩台に拘束されることなく自由な自分のしたい姿勢でお産をすることです。痛みがある時によりは自分が痛みを感じにくい姿勢にそのつど変更することができたり、旦那さんにも積極的に介入してもらったりできるため、よりリラックスして出産に挑むことができます。デメリットとしては医療介入しにくい姿勢のため、緊急時には分娩台に登っていただく必要があったり、部屋の移動が必要になったりすることがあります。
水中分娩 温水の中で出産をすることです。温水がお母さんの緊張をほぐします。体を温めるため出産が進みやすい、リラックス効果があります。デメリットとしては感染が危惧されることです。仰臥位分娩よりも感染リスクが高いことがわかっています。そのため日本では水中分娩ができる施設が少なくなっています
ソフロロジー分娩 ヨガの瞑想を取り入れた分娩方法で、事前に分娩時の呼吸法とイメージトレーニングを積み、出産当日はゆっくり深呼吸しながらできるだけいきまずに出産をすることです。イメージトレーニングを積んでいるため当日にリラックスできたり、精神的に落ち着いて出産できるため、痛みが軽減する効果があります。デメリットは、せっかく妊娠後期からトレーニングをしていても陣痛が始まるとパニックになってしまい思うようにいかない方もいることです。
自宅出産 ご自宅で出産をすることです。慣れ親しんだ場所で出産できるため緊張せずに家族みんなでお産に挑むことがきます。デメリットとしては緊急時にすぐに病院にかかることができないため安全性が低いことです。
LDR 陣痛から分娩、産後2時間まで1つの部屋の中で行うことで移動の必要がなく、完全個室でプライバシーも守れます。日本で1番多いシステムです。但し海外のように退院時までLDRにいるという医療機関は少なく、産後の安定化されたら病室に移動するケースが多いです。
無痛分娩(和痛分娩) 麻酔を使って陣痛の痛みを軽減することで、陣痛に恐怖感がある方や心疾患や脳疾患がある方なども医学適応で無痛分娩を選択することもあります。デメリットとしては吸引分娩のリスクが高かったり、帝王切開になるリスクが高いことなどが挙げられます。

6.費用面(自費、補助、直接払い、カード払い、入院日数と費用など)

出産は病気ではないため、基本的には健康保険の対象外です。そのため妊娠出産の費用は自己負担になります。そのため、国の保証で出産育児金や妊婦健診時に使用できる妊婦健診受診票などの制度があります。

1)地方にいくほど分娩費は安い傾向!?

分娩にかかる費用はその地域によって全然違います。一般的に助成される出産育児一時金は42万円ですが、平成28年の調査では全国平均で50万円程度と自己負担をしていることが多いようです。最も平均値の高い東京都の場合は、62万円程度が相場のため手出しで20万円程度する様です。逆に最も低い平均値が鳥取県で、40万円程度のため手出しが無く済むようです。

このデータを見ると首都圏では高額になり、地方に行くほど安くなる傾向があるようです。但し価格の差はあくまで地域差で、地域によって補助の内容が異なるのが現状です。医療機関においては日本産婦人科医会の定められた健診項目をされていることが多く、行政の補助体制が異なることから価格差が出てしまっている現状もあります。日本国内においては大きな医療水準の差があるものではないものの、医療機関に応じて国が定めた最低限の診療ではなく必要な検査などを付加したり、サービスを拡張したり、診療内容やスタッフ体制などに差があるため価格差が生じている所もあります。そのため分娩費用がおおよそどのくらいの金額であるかは、直接病院に確認することををおすすめします。

◆ワンポイントアドバイス◆
妊婦健診受診票は、お住まい周辺の市町村でのみ使用可という条件があります。そのため里帰り分娩などで指定の区域外で妊婦健診に行く場合は償還払いといって実費で負担した妊婦健診費用の一部を後からまとめて支払いしてくれる制度があります。また連携している地域については他地域でも使えるといったこともあるため、住まいとは違う地域の医療機関にかかる場合はお住まいの市町村にご相談してみてください。

◦正常分娩分の平均的な出産費用

地域 都道府県 平均値 地域 都道府県 平均値
全国平均   505,759円 近畿 三重県 500,677円
北海道 北海道 443,271円   滋賀県 490,049円
東北 青森県 435,414円   京都府 482,787円
  岩手県 458,235円   大阪府 506,407円
  宮城県 535,745円   兵庫県 513,036円
  秋田県 449,260円   奈良県 479,807円
  山形県 501,400円   和歌山県 457,498円
  福島県 478,965円 中国 鳥取県 396,331円
関東 茨城県 520,995円   島根県 477,777円
  栃木県 543,457円   岡山県 491,196円
  群馬県 510,156円   広島県 486,554円
  埼玉県 531,609円   山口県 432,422円
  千葉県 512,087円 四国 徳島県 476,150円
  東京都 621,814円   香川県 463,325円
  神奈川県 564,174円   愛媛県 466,192円
中部 新潟県 496,624円   高知県 435,241円
  富山県 476,145円 九州 福岡県 473,420円
  石川県 464,241円   佐賀県 438,341円
  福井県 469,145円   長崎県 452,472円
  山梨県 490,763円   熊本県 415,923円
  長野県 507,281円   大分県 430,141円
  岐阜県 482,591円   宮崎県 428,157円
  静岡県 499,655円   鹿児島県 443,213円
  愛知県 515,973円 沖縄 沖縄県 418,164円
 
 
◦項目別正常分娩分の平均的出産費用
項目 平均値
入院日数 6日
入院料 112,726円
室料差額 16,580円
分娩料 254,180円
新生児管理保育料 50,621円
検査・薬剤料 13,124円
処置・手当料 14,563円
産科医療補償制度 15,881円
その他 28,085円
 
※出典:出展:公益社団法人 国民健康保険中央会 平成28年度「出産費用」より

2)帝王切開は健康保険対象

正常分娩の場合は健康保険が対象外ですが、帝王切開は健康保険が適用されます。つまり一般的に3割負担の自己負担になります。

一般的に帝王切開で出産したほうが入院期間が長く、退院時の総分娩費用は高いですが、高額療養費制度が使えること、民間の医療保険の手当がもらえたりと実費は結果的に少なかったという方が多いようです。

帝王切開は今や5人に1人の確率になりますので、妊娠前に民間の医療保険に入ることもひとつの出産準備となります。

◆ワンポイントアドバイス◆
妊娠発覚前に医療保険に入っておくことが医療保険を十分に活用できるコツです。5人に1人の確率で帝王切開になることを考えると医療保険は入っておくことがベターといえます。

3)無痛分娩の場合は別料金

無痛分娩は基本的には実費です。通常の分娩費用+10~15万円です。しかし無痛分娩は異常分娩(吸引分娩など)になるリスクが高いため、異常分娩になった場合にはその分の保険適応をすることはできます。

4)出産育児一時金直接支払い制度について

出産育児一時金直接支払い制度とは、医療保険者から医療機関へ出産育児一時金の支払いが直接的に行われるため、医療保険者は分娩費用の全額から42万円を差し引いた金額のみ支払うことができます。この制度を使うことであらかじめ多額の出産費用を用意する必要がなくなります。

今ではほとんどの医療機関が直接支払い制度を導入していますので、一度病院に確認をいれるといいでしょう。

7.まとめ

今回は色々な種類の産婦人科施設のご紹介をさせて頂きました。人生のうちで出産はとても大きな出来事です。是非、あなたらしい出産ができるよう、産婦人科施設選びからあなたらしい視点で選択し、着実に出産準備を進めていくようにしましょう。

この記事を監修した人
身原正哉(MASAYA MIHARA)

産婦人科専門医で医療法人倖生会身原病院 院長。
専門医:公益社団法人 日本産科婦人科学会 産婦人科専門医、日本抗加齢医学会 日本抗加齢医学会専門医、母体保護法指定医師、日本産婦人科医会「硬膜外麻酔下での分娩を安全に行うために」講習会修了、麻薬管理者、麻薬施用者、京都市立病院登録医